謹賀新年
あけましておめでとうございます。
本年も｢未来の大富豪日記｣をよろしくお願いします。
あまり１年の目標を定めてしまうと、背伸びをして無理をしてしまうので、数値目標とかは定めないのですが、まぁ、最低でもＴＯＰＩＸには勝ちたいというのが最低の目標なんです、毎年ね。
まぁ、具体的な数値を上げるとすれば、８００万円が通過点ってことで。
できれば一気に、１０００万円の大台ってのは、やはりどうなのでしょう。
いずれにせよ、今年も健康に気をつけ、総資産の成長と拡大を目指してまいります。
・今年の市場「いぬ笑う」？ えとで占う平均株価
「とり騒ぎ、いぬ笑う」。証券業界に長年伝わる「えと」の格言によると、とり年の昨年は「市場が騒ぎ」、いぬ年の今年は「市場が笑う」、つまり本格的な株価上昇に入るという。
実際に新光証券が１９４９−２００５年のえとごとの年間株価騰落率を調べたところ、いぬ年は平均１０・６％上昇し、い年、ね年は上げ幅が拡大する傾向が出ていた。過熱感も指摘される株式市場だが、今年は格言どおり「いぬ笑う」１年になるだろうか。
上昇率が大きいのは、「繁栄」のね年（４０・３％）や「天井」のたつ年（２９・０％）。逆に「つまずく」うし年は１１・４％下落し、「尻下がり」のうま年も７・５％のマイナスで、格言と株価は不思議と符合している。
（共同通信） - 1月2日15時34分更新
・東証：活況に沸く一年 株高三つの理由とは
日経平均株価が４割アップした０５年の株式市場は、出来高や売買代金が軒並み過去最高を更新し活況に沸く１年だった。好調な企業業績を受けた景気回復を背景に、外国人投資家が日本株を買い、インターネットを利用した個人投資家が株価上昇に拍車をかける相乗効果が相場を急速に押し上げた。一方で、システム障害が多発し東証や証券会社にとって課題を残す１年でもあった。０６年の干支（えと）は戌（いぬ）。相場の格言では「戌わらう」とされ、市場では「２万円台回復」の強気の見方も広がる。今年を振り返り、来年の動向を占った。【後藤逸郎、竹島一登】
◇「踊り場」脱却…企業の好調さが明確に
今年の相場上昇の背景には、企業業績の好調さが一段と明確になったことがある。８月、政府・日銀が景気の「踊り場脱却」を宣言した直後に、それまで１万１０００円台を前後していた日経平均株価は１万２０００円台を回復、本格的な上昇基調に入った。
企業は今年３月期の決算で２年連続の過去最高益をあげた。急成長を続ける中国や米国向けの輸出が引っ張り、設備投資も好調で、来年の３月期決算でもさらに最高益の更新が見込まれる。リストラで借金や余分な設備を減らした企業の体力は強く「０７年めで景気回復が継続する」（野村証券）と先行きに強気の見方が広まった。
政局も大きくプラスに働いた。８月の衆院解散後から株価はじわじわと上昇していたが、９月１１日、総選挙で自民党が圧勝すると、小泉純一郎首相の求心力が高まり構造改革が進むとの見方から株価上昇に拍車がかかった。
一方、景気回復でバブル崩壊以来続いたデフレ脱却への期待が高まる中で、バブル崩壊後最大の活況を主導したのが外国人投資家とインターネットを利用した個人投資家の動きだった。
◇外国人投資家…買い戻し額、初の１０兆円
外国人投資家は７月以降、東京、大阪、名古屋の３市場で毎月１兆円以上を市場で買い越した。東証のまとめによると、１月から１２月第３週までの累計で外国人の買い越し額は初めて１０兆円台を上回った。市場は「小泉内閣の構造改革路線による『小さな政府』への期待」（大手証券）と解説する。
この動きに個人投資家が追随、ネット取引などで１日に何度も売買を繰り返す「デイトレーダー」が取引を膨らませた。今年の個人の売買代金は前年より１００兆円増の２４０兆円。市場では年金資金などの機関投資家を押しのけ、外国人に次ぐ主役に躍り出た。
◇個人＆ネット…売買代金２４０兆円の主役
ネット取引は個人投資家のすそ野を広げ、ネット専業証券主要５社の口座数は１１月末、２５０万口座を突破し、昨年末の１．６倍にまで拡大した。個人投資家の取引の８割はネット取引とみられている。今年、ライブドアや楽天のＭ＆Ａ（企業の合併・買収）が話題をさらったが、買収を防ぐため企業が配当を増やして株価を底上げする姿勢を強めたことも、低金利下で投資心理をくすぐったと言える。
ただ、ネット取引の増加は大量の注文取り消しや訂正などで取引所の売買システムに負担を与え、新たなリスク要因にもなった。１１月には東証で全銘柄が売買を停止するという史上初の事態が起きた。今月にはみずほ証券の誤発注問題も起き、東証や証券会社の取引急増への対応が追いつかないお寒い事情もさらけ出した。
◇「戌笑う」０６年、強気的支配論
兜町でささやかれるさまざまな格言の中に、「申酉（さるとり）騒ぐ」との言葉がある。申年と酉年は波乱の相場になるとの意味だが、０５年は相場活況とシステム障害で格言通りの１年だった。それでは、来年の「戌（いぬ）笑う」はどうだろうか。
戦後の日経平均株価の年間騰落率でみると、戌年は平均約１１％上がっている。干支（えと）別の上昇率は６番目と中程度で、格言はさほど当たっていないとも言えるが、市場では相場は引き続き上昇するとの強気論が支配的だ。
中西文行・ＳＭＢＣフレンド証券投資情報部グループマネジャーは日経平均の年末２万円台回復を予想する。「来年後半まで景気回復が続けば、景気回復の期間は戦後最長になる。市場は前向きにとらえ、２万円を目指すだろう」と期待を寄せる。
ただ、外国人投資家の「日本買い」の背景にあった政局要因に懸念材料もある。９月に小泉純一郎首相の退陣が見込まれるためだ。三浦豊・新光証券エクイティ情報部シニアテクニカルアナリストは、「前半は外国人の買いが続くものの、ポスト小泉が構造改革路線をうまくバトンタッチ出来るかが後半のポイント」とみる。順調なら来年中に日経平均は１万８０００円台になるとの予想だ。
０５年の株式相場の急ピッチな上昇を「過熱している」とみる声と「企業の収益はさらに改善する余地がある」としてバブル警戒感を一蹴（いっしゅう）する声が交錯する。現時点では、企業業績の好調さに裏打ちされた景気回復とデフレ脱却の期待感に、警戒感はかき消されがちだ。
毎日新聞 2005年12月30日 21時40分
