日立造船を１，０００株売却。
北越工業を１，０００株購入。
日産自動車を２００株購入。
投資信託各種購入。
いやぁ〜、２月の最後の日に大波乱がありましたな。
しかし、今日はテンション高いです（笑）。
安く買えましたから。
今日は買いであります。
絶対に。
いや、多分（笑）。
だって、私たちの生活、昨日と今日で何が変わった？
何も変わってわおらん。
昨日と変わらず今日も仕事がんばっえるでしょ？
昨日より今日、今日より明日を良い生活にしようと思って頑張ってるでしょ？
うん、じゃぁ、心配することないさ。
これからも力強く成長を続けるものであります。
北越工業、日産自動車の２銘柄を購入。
大きく下げてました。
先週に住金、昨日は奇跡的に新日本製鐵を売却してたのはラッキーでしたな。
私が今までに大きく下げた相場を思い出すと、印象に残ってるのは次の２回であります。
まず、同時多発テロですな。
あの時はまだ総資産が少なく、たいした影響がなかったんですけど、それでも米ドルと豪ドルを持っていて急落したのを覚えてます。
実は絶好の買い場だったとは後ほど分かるのですが…。
慌てふためいてました。
「あ〜、俺のドルが！！」って。
今から考えると滑稽ですな。
次に、かの有名なライブドアショック。
この時、私は冷静な対応が出来ませんでした。
慌てて売却したり、翌日買い戻してみたり、アホな行動してました。
ただ、この後トレンドが変わりましたな。
新興株から、大型株方向へ流れが変わりました。
そういう点から考えると、物色方向が変わる可能性はあるのかもしれませんが…。
しかし、人間は成長をしなければなりません。
私もバカではありません（笑）。
今日は絶好のバーゲンセール。
今日買わずしていつ買う、そういう意気込みで買いました。
ＴＯＰＩＸファンド、ＢＲＩＣｓファンド、さらにインド株ファンド買い増ししました。
特に新興国ってのは年に１回くらい大きく下げることがある。
そんで、「バブル崩壊だ。世の中の終わりだ。」と大騒ぎする。
しかし、世の中は終わらないし、長期的成長の中での調整に過ぎない。
まぁ、これは後から分かることなんですがね（笑）。
ただ、やはり今日みたいな日は必ずある。
そんなことから分散を図る意味でコモディティファンドも買い増しした次第であります。
さ〜て、問題は明日ですよ。
私の予想では爆上げだとは思うんですけど、アメリカ市場がどうなるかですな。
明日も下げるようなら問題なんでしょうけど。
楽観視している、超お気楽男であります（笑）。
・日経平均、終値は515円安＝1万7604円に急落−世界同時株安で景気に冷や水
2月28日19時0分配信 時事通信
28日の東京株式市場は、海外市場の株安や円高進行を嫌気して全面安の展開となり、日経平均株価の終値は前日比515円80銭安の1万7604円12銭に急落した。昨年6月以来の下げ幅を記録。前日の中国株の急落をきっかけに海外市場も大幅に値を下げて、世界同時株安の様相となった。大幅な株安は日本経済の景気拡大基調に冷や水を浴びせ、追加利上げを行った日銀の金融政策にも影響を与える可能性がある。
東証1部全銘柄の値動きを示す東証株価指数（TOPIX）も58．59ポイント安の1752．74と続落。全銘柄の97％が値を下げた。
・株価急落 解説 「楽観論偏重」のもろさ
【ワシントン木村旬】中国・上海市場に端を発した株価急落は日米に波及、世界的な同時株安に発展した。直前まで世界的な株高に沸いていたのが一転した形で、過熱気味の中国経済や米景気の先行きに対する楽観論に寄りかかっていた市場のもろさが露呈した。ただ、米国経済のファンダメンタルズ（基礎的諸条件）に大きな変化があったわけではなく、世界の株式市場がこのまま下落局面に入るとの見方は少ない。
米景気は減速懸念が強まっていたが、昨年秋以降の原油価格下落や米利上げ休止を好感して、ダウ工業株３０種平均は昨年１０月に６年９カ月ぶりに史上最高値を更新。その後も、米景気は巡航速度に軟着陸するとの観測を背景に強気の相場展開となっていた。出遅れていた日経平均株価も米景気への楽観論を材料に、今月２２日には６年９カ月ぶりに１万８０００円の大台を回復した。
だが、市場では「米景気は腰折れの危険性は少ないが、格別に良好というわけではない」（米エコノミスト）という見方は根強く、昨年来の株価上昇には「買われ過ぎ」との警戒感もくすぶっていた。そこに、中国の株価急落や米景気の弱さを示す指標が重なったことから、投資家心理が一気に冷え込み、今回の世界的な株価急落につながった。
中国など新興国への巨額投資の背景には、日本の低金利で円を借り新興国通貨に替えて運用する「円キャリートレード」で世界的に資金が過剰になっていたといういびつな状態があった。さらに、イランの核開発問題など地政学的リスクもここにきて顕在化し、「金融市場や国際情勢の不安定な状況を軽視してきたツケが回ってきた」（米アナリスト）とも言える。
市場では「米中景気が一気に底割れする恐れは小さく、株価も一時的な調整局面」との見方が多い。ただ、株価の調整が長引くと、堅調に推移してきた世界経済の波乱要因となりかねない。
